各国のオリンピック不況まとめ

非リアに辛いイベントは止めて！　(ノ_＜)

前回「オリンピック後にリセッションが発生する」と話しましたが、実際にそれが起こるか半信半疑な人も多いと思います。
そこで、今回はそれを具体的に説明したいと思います。
過去に行われた夏季オリンピック後に、開催国の経済がどうなったか見ていきましょう。

①1964年　東京オリンピック

巨額のインフラ投資が実施されたが、五輪後は特需の反動で深刻な不況に。
倒産企業数は3倍に急増。
景気対策の財源として戦後初の赤字国債を発行。

倒産件数：1738社→6141社
経済成長率：10.4%→6.2%

②1988年　ソウルオリンピック

韓国の成長率低下。
1985年9月から続いた景気拡大が終わりを告げた。

③1992年　バルセロナオリンピック

スペインの景気悪化。
イギリスではポンド危機。
日本はバブル崩壊。

④1996年　アトランタオリンピック

米経済には顕著な影響なし。

⑤2000年　シドニーオリンピック

オーストラリアの成長率低下。
日本はITバブル崩壊。

⑥2004年　アテネオリンピック

ギリシャの成長率低下。
財政収支が悪化し、2009年にギリシャショック。



⑦2008年　北京オリンピック

中国の成長率低下。
リーマンショックが発生。

⑧2012年　ロンドンオリンピック

イギリスの景気が悪化。
欧州債務危機の最中。

⑨2016年　リオオリンピック

ブラジルの景気悪化。
財政難でリオデジャネイロの治安悪化。



流石に世界一の大国であるアメリカは、オリンピック後もたいした影響を受けなかったようです。
2008年はリーマンショックがあったので、北京オリンピックのせいで中国の景気が悪化したかははっきりしません。

しかしながらだいたいのケースで、五輪後に不況や経済危機が訪れているのも事実です。
特に前回の日本、ギリシャ、ブラジルは影響が大きい。
今回の東京オリンピックも何らかの反動が来ると考えた方が良いでしょう。

五輪後の不況の原因としては、以下のようなことが考えられます。

・特需で消費が高まった分、その後の消費意欲が落ち込む
・関連事業で雇用された人々が解雇される
・莫大な開催費を投入することにより、自治体や政府が財政難に陥る
・作った会場や競技場の継続利用ができず、維持費を浪費し続ける
・これまで買われていた不動産が売られ、不動産価格が下落する

日本もオリンピック関連で雇用が増加しているし、大会が始まれば観光客が来て消費が増えるでしょう。
スポンサーは大きく稼げるでしょうが、その分だけ一般の生産活動が低下しているのも事実。
不正誘致した電通が儲けた分だけ、庶民は苦しむかもしれません。



新国立劇場の建設で多大な公費や労力が費やされ、政府と東京都(マラソンの札幌も？)の支出が増えています。
作った施設が今後も使われるか、採算が取れるかも懸念点です。

アベノミクス以降、首都圏の不動産は高騰しています。
オリンピック後に外資が売りに出れば、土地バブルが弾けて暴落する可能性もあります。
ただでさえ少子高齢化・人口減少で空き家が増えているので、そちらも警戒すべきでしょう。

予想以上に長く続いたアベノミクスバブルも、この辺で曲がり角を迎えるのか？
あるいはまだしぶとく延命を続けるのか？

2020年末と2021年は、日本経済にとって過酷な時期になるかもしれません。



⇒2020年為替・株式相場予想　オリンピック後の景気後退に注意！